安否確認システム比較おすすめ9選!選び方と料金相場

安否確認システム比較おすすめ9選!選び方と料金相場

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地震や台風などの自然災害は、いつどこで発生するかわかりません。企業にとって、災害発生時に従業員の安否を迅速かつ確実に確認することは、事業継続計画(BCP)の観点からも非常に重要です。しかし、「どの安否確認システムを選べばいいかわからない」「比較したいけど情報が多くて大変」とお悩みの担当者の方も多いのではないでしょうか。

この記事では、企業の総務・人事・BCP担当者の方に向けて、おすすめの安否確認システムをランキング形式でご紹介します。さらに、失敗しない選び方のポイントや主要システムの機能比較、気になる料金相場、無料プランの有無まで、安否確認システム選びに必要な情報を網羅的に解説します。自社に最適な安否確認サービスを見つけるための参考にしてください。

おすすめ安否確認システム比較ランキングTOP9

スマホを操作する女性

数ある安否確認システムの中から、機能性、信頼性、導入実績、使いやすさなどを総合的に評価し、特におすすめのサービスを10個厳選しました。それぞれの特徴を比較検討し、自社に合ったシステムを見つけましょう。

セコム安否確認サービス

大手警備会社セコムが提供する災害時の安否確認と初動対応をトータルで支援する法人向けのクラウドサービスです。日本全国で約9,300社・約850万人の利用実績を誇り、24時間365日の専門オペレーションとセキュリティ企業ならではの堅牢な体制で、企業の事業継続(BCP)を強力にサポートします。

🔵特徴

①24時間365日の有人サポート体制

セコム独自の「トラストオペレーションセンター」が常時稼働しており、災害情報をAIに頼らず、専門スタッフが目視で確認・判断。被災状況を迅速かつ正確に通知し、誤報のリスクを最小化します。これにより、夜間や休日でも安心して初動対応が可能です。

②BCP(事業継続)を見据えた多機能サポート

安否確認だけでなく、災害訓練(テスト送信)や多拠点バックアップ、個別指示送信機能など、災害発生後の早期復旧と業務継続を強力に後押しします。万が一のときも混乱せずに組織的な対応が可能です。

③通信混雑下でも届く強靭なネットワーク

docomo、au、SoftBankと連携したセコム専用通信経路を確保しており、災害発生時の通信輻輳(ふくそう)にも強く、メール・スマホアプリ・LINEなど複数の連絡手段で確実な安否確認を実現します。

④簡単操作で効率的な集計と情報共有

安否報告はメール・アプリ・LINE・Web・電話など多様な方法に対応。報告結果は自動集計されて管理画面で一目瞭然。社員個別の状況確認や追加メッセージ送信も可能で、情報伝達の抜け漏れを防ぎます。

⑤大手から中小まで柔軟な導入プラン

標準の「セコム安否確認サービス」と、中小企業向けの「セコム安否確認サービス スマート」の2ラインを展開。ID数に応じた従量課金制で無駄なく導入でき、30日間の無料体験や一部初期費用割引制度も用意されています。

⑥セキュリティ企業ならではの信頼と安心

創業以来積み重ねてきたセコムの防犯・防災の知見と対応力を結集し、災害時だけでなく、日常の緊急連絡ツールとしても利用可能。顧客ニーズに応じたカスタマイズ提案や、海外・取引先連携機能も整備されています。

🔵 料金

・初期費用55,000円(無料体験利用後)

・基本料金A 月額13,200円~

・基本料金B 月額26,400円~

・基本料金C 月額39,600円~

トヨクモ安否確認サービス2

トヨクモの安否確認サービスは、災害時の安否確認を自動化し、事前準備から災害発生後の対応、対策指示の共有までを一気通貫で支援するクラウド型ツールです。初期費用0円・30日間無料体験付きで導入しやすく、4,000社以上が利用。満足度・継続率No.1の実績を持つ安心の防災ソリューションです。

🔵特徴

①初期費用ゼロ&月単位の利用が可能な柔軟さ

すべてのプランで初期費用0円、月額料金のみで手軽に導入できます。最低利用期間や解約金もなしのため、災害対策を今すぐ始めたい企業にとって最適です。最短1ヶ月から試すことができるため、BCP対策の第一歩としても導入しやすい設計です。

②事前準備から発災後までを網羅する機能設計

ユーザー登録や一斉送信の設定は事前に完了でき、災害発生時には気象庁情報と連動して、メール・LINE・アプリ通知が自動送信。回答はリアルタイムで集計され、未回答者には自動再送、管理者による代理回答機能も備えています。これにより、初動対応を迅速化し、混乱を最小限に抑えられます。

③対策指示の迅速な共有機能を搭載

安否確認後は、掲示板機能やメッセージ機能を使って社内全体に指示を共有可能。動画や写真の添付もできるため、災害現場の状況を正確に伝えることができ、現場判断を支援します。災害後の業務復旧を円滑に進める機能が整っています。

④防災力を可視化する比較分析レポート

全国一斉訓練の実施後には、回答率や回答時間のレポートが提供され、自社の防災対応状況を他社と比較分析できます。これにより、組織としての防災力を客観的に把握し、改善ポイントを明確にすることが可能です。

⑤SLA(サービス品質保証)で高い安定性を実現

災害時のアクセス集中に備え、サービス品質保証(SLA)を設定。これまで一度も基準を下回ったことのない実績を持ち、いざというときも“確実に動く”という信頼性をユーザーに提供しています。

⑥導入時も運用時も安心のサポート体制

導入初期には動画マニュアルや操作ガイド、用途別サポート資料が完備。必要に応じて有償講習や設定代行も提供されるため、ツール操作に不慣れな企業でも安心して運用を始めることができます。

🔵料金

・ライト 月額6,800円~(税抜、利用人数により変動)

・プレミア 月額¥8,800~

・ファミリー 月額¥10,800~

・エンタープライズ 月額¥14,800~

・30日間無料トライアルあり

NTTコミュニケーションズ Biz安否確認/一斉通報

Biz安否確認/一斉通報は、地震発生時に安否確認依頼を自動配信・自動集計し、企業の迅速な初動対応と事業継続(BCP)をサポートする法人向け安否確認サービスです。NTTコミュニケーションズが提供し、震度7にも耐える堅牢なインフラと、多彩な通知手段で確実な安否把握を実現します。

🔵特徴

①地震速報連動による自動配信と集計

地震や特別警報など、気象庁の情報と連動し、あらかじめ設定した震度以上の揺れが検知されると、自動で安否確認依頼が配信されます。メール、スマホアプリ、電話(オプション)など複数の連絡手段で通知され、回答結果はリアルタイムで自動集計されます。未回答者には自動で再送信されるため、確認漏れも防げます。

②災害時でも止まらない堅牢な運用体制

震度7にも耐えるデータセンターで運用されており、大規模災害時でも安定稼働を保証。通信事業者ならではの高いインフラ品質で、災害時の連絡手段として信頼されています。18年以上の提供実績を持ち、官公庁や大企業などにも広く導入されています。

③多用途に使える柔軟な設計

安否確認だけでなく、台風・豪雨の注意喚起や感染症流行時の体調確認アンケートなど、日常の緊急連絡や健康管理にも活用できます。回答時の位置情報取得や掲示板による情報共有機能なども搭載されており、災害後の行動指示にも役立ちます。

④組織階層・管理機能も充実

管理者権限の階層化(最大10階層)や、個人情報の非表示設定、部署別管理などが可能で、複数拠点を持つ企業にも対応。最大12,000名まで管理者を設定でき、大規模組織でも柔軟に運用できます。

⑤シンプルで選びやすい料金プラン

ニーズに応じた3つのプラン(スマホプラン/ベーシックプラン/通常プラン)が用意されており、初期費用0円から始められるプランも選択可能。利用人数に応じた定額制で、料金の見通しも明確です。2週間の無料トライアルも提供されており、導入前にじっくり検討できます。

🔵料金

・ライトプラン 初期費用0円 月額10,000円(税抜)

・スマホプラン 初期費用0円 月額400円(税抜)~

・お手軽導入プラン 初期費用100,000円(税抜)月額10,400円(税抜~ 

・通常プラン 初期費用200,000円(税抜)月額料金10,400円(税抜~

・無料トライアルあり

オクレンジャー

オクレンジャーは、企業・団体・教育機関向けに提供される災害対応型の安否確認システムです。地震・気象災害・感染症対応まで幅広く対応し、自動配信・多言語翻訳・GPS連携などの豊富な機能を備えています。全国で4,000団体・220万人以上に利用され、学校や自治体、医療機関からも高い信頼を得ています。

🔵特徴

①地震だけじゃない、災害全般に強い自動配信機能

オクレンジャーは、地震に加えて津波、台風、土砂災害など多様な自然災害に自動対応。気象庁情報と連携し、被害が予想される場合には即座に安否確認を配信します。管理者が被災した場合でも、自動化された配信システムにより、安否確認業務を止めることなく継続できます。

②日常業務にも活用できる高い汎用性

安否確認だけにとどまらず、社内アンケート、アルコールチェック、ストレスチェックなど、平常時の社内コミュニケーションツールとしても機能。匿名アンケートや個別配信も可能で、災害時以外の業務効率化やリスク管理にも貢献します。

③操作性に優れたインターフェースと多言語対応

誰でも直感的に使えるよう、UI/UX設計を徹底的に工夫。専用QRコードで簡単にスタートでき、外国人従業員がいる職場でも安心の13言語対応の自動翻訳機能を搭載。使いやすさと多様性を両立しています。

④多層管理やGPS連携などの柔軟な機能

利用者の既読・未読の確認、GPSによる位置情報確認、プライベート配信など、多彩なシナリオに対応。組織構造に応じて柔軟に管理者を設定でき、BCP体制をより強固なものにします。

⑤安心のサポート体制と迅速な導入

導入まで最短5営業日、無料トライアルあり。経験豊富な営業担当が伴走し、登録率・回答率向上にも支援。サポート満足度97%、顧客満足度96%と高評価を維持しており、万が一のときも安心して頼れる体制が整っています。

🔵料金

・50ユーザー 60,000円/年

・100ユーザー 115,200円/年

・無料トライアルあり

エマージェンシーコール

エマージェンシーコールは、災害・緊急時の従業員安否確認および緊急連絡を、スマホアプリ・メール・電話・FAX・LINEなど多様な手段で確実に実行できるシステムです。1995年から提供され、5,200社以上、540万IDが利用。BCP(事業継続計画)を支える包括的な危機管理ソリューションとして評価されています。

🔵特徴

① 災害時の高い安定性

首都直下型地震にも耐えるデータセンター2拠点で稼働し、東日本大震災・熊本地震など大災害時も停止なし。最大100回までの繰り返し通知が可能で、確実な連絡と回答回収を実現します。

② 多彩な連絡手段と柔軟性

メール、電話音声、スマホアプリ、LINE、FAXに対応し、1人につき最大10件の連絡先を登録可能。災害時に連絡がつきやすい体制を整えます。

③ 企業規模やニーズに応じた選択肢

機能充実の通常プランに加え、300名まで対応の「ライトプラン」も用意。組織階層別の管理や自動配信条件設定など、柔軟なカスタマイズに対応。

④ 緊急連絡以外にも対応

感染症拡大時の健康確認や出社状況把握、日常的な業務連絡や社内アンケートにも利用可能。オプションで家族向け伝言サービスや英語・多言語対応も。

⑤ 安心のサポート体制

危機管理のプロによる導入・運用支援付き。セミナーやWeb相談会など継続的なフォローアップも提供。

🔵料金

・要問い合わせ

・無料トライアル【30日間】あり

ANPIC

ANPIC(アンピック)は、静岡大学・静岡県立大学と共同開発された、産学連携の安否確認システムです。国立大学での導入実績が40%を超え、企業や学校での利用が拡大中。月額5,130円から始められる高コスパなBCP対策ツールとして、災害時の安否確認にとどまらず、日常の連絡業務にも活用できます。

🔵特徴

① 業界トップクラスの低価格

50名利用で月額5,130円から。初期費用不要で、追加料金なしのLINE連携や各種機能を備えたシンプルで直感的に使える設計。産学連携の背景により高性能ながら導入しやすい料金体系が魅力です。

② LINE通知が無料で使える

日常的に使われているLINEを活用し、安否確認やアンケートの通知を送信。通知率・回答率の向上が期待でき、スマホ利用者にも馴染みやすい仕組みです。

③ 自動安否確認・自動集計に対応

地震速報と連携し、自動で安否確認メッセージを送信・集計。未回答者への自動再送信にも対応しており、管理者の負担を大きく軽減します。

④ 豊富なサポートと資料提供

ユーザー登録や説明会を無料で実施。配布可能な資料や導入支援も充実しており、導入担当者の業務負荷を抑えながらスムーズに運用開始が可能です。

⑤ 学校・教育機関での実績多数

全国800以上の学校に導入されており、大人数の生徒・教職員を対象とした危機管理体制づくりをサポート。日常連絡や感染症調査、ワクチン接種意向の確認にも活用されています。

⑥ 多様な通知手段・機能拡張性

LINE、メール、スマホアプリでの通知のほか、GPSによる位置情報連携やアンケート機能、ガラケー対応、自動翻訳(13カ国語)など機能も多彩。

🔵料金

初期費用25,000円~、月額5,130円~(税抜、利用人数により変動)

安否コール

「BCP安否確認システム 安否コール」は、上場企業や大規模病院など1,000社以上が導入する、次世代型BCPプラットフォームです。災害発生時には、気象庁連動の自動配信機能により、迅速かつ確実な安否確認を実施。ID・パスワード不要で直感的なUXを提供し、GPSや掲示板、家族チャットなど多機能を搭載。月額5,000円〜利用可能で、無料トライアルも用意されています。

🔵特徴

安否コールは、BCP(事業継続計画)を実行する上で欠かせない情報共有・安否確認機能を網羅した総合プラットフォームです。特に注目すべきは、IDやパスワードを必要としない独自の端末認証技術。これによりユーザーと管理者双方の運用負担を大幅に軽減し、高い回答率を実現します。また、スマートフォン・PC・スマートウォッチ・LINE・掲示板など多様な連絡チャネルに対応し、災害時だけでなく日常の業務連絡やアンケート配信にも活用可能。サーバーは国内外の複数リージョンに分散配置され、99.9%の可用性を保証する堅牢なクラウド環境上で稼働しており、万一の大規模災害でも安定した運用が可能です。さらに、ASPICアワードやグッドデザイン賞の受賞歴を持ち、操作性・安全性・拡張性のバランスに優れた信頼性の高いソリューションとして、他社からの乗り換えも多い実績を誇ります。直感的な操作ができるアプリも標準提供され、BCP初動から復旧まで一気通貫でサポートします。

🔵料金

・小規模企業向け ¥5,000~

・中規模企業向け ¥15,000~

・大規模企業向け ¥ 30,000~

・無料トライアルあり(1ヶ月全ての機能を無料で利用できる)

安否LifeMail

安否LifeMail(安否ライフメール)は、災害時の安否確認を自動で行える法人向けシステムです。2000年から提供を開始し、200万人以上が利用する信頼性の高いサービスで、メール・LINE・GPSを用いた多重連絡手段と自動配信機能を備えています。災害時の初動対応や業務復旧をサポートする防災ツールとして、多くの企業や自治体で採用されています。

🔵特徴

①業界のパイオニアとしての信頼と実績

安否LifeMailは、日本で安否確認システムが普及する前から開発・提供を続けており、新潟中越地震や東日本大震災など、数多くの大規模災害時にもシステムが一度も停止せずに稼働。これまでに200万人以上が利用しており、業界でもトップクラスの実績を誇ります。

②低価格で継続しやすい料金体系

導入費用は初期設定費用15万円、月額利用料は1人あたりわずか80円(税別)と非常にリーズナブル。人数分の従量課金制のため、小規模事業者から大企業まで無理なく導入・継続でき、初月は月額費無料、年縛りなしという柔軟な運用も魅力です。

③SNS・GPS連携による確実な通知と位置把握

災害時の通信障害に備え、メールに加えてLINE通知にも対応。さらにGPS機能を活用することで、利用者の位置情報を確認でき、より迅速な安否確認と被災者支援が可能になります。この多重通知手段「安否メッセンジャーズ」により、災害時の連絡手段の確実性が格段に向上します。

④自動配信と多彩な業務連絡機能

気象庁の発表に連動して、設定された震度以上の地震が発生すると、自動で安否確認メールが配信される機能を標準装備。返信内容は管理者と家族に同時送信されるため、迅速かつ広範な対応が可能です。また、業務連絡・アンケート配信機能も搭載されており、テレワーク中の従業員への情報伝達や体調確認にも活用されています。

⑤強固なインフラと高速配信エンジン「アンピロイド」

独自の配信エンジン「アンピロイド」は、瞬時に多数の通知を送信できる高速処理能力を持ち、現在ではJAFやJRなどを含む約500社へOEM提供されています。このエンジンを通じて、緊急時でも遅延なく情報配信が行える堅牢な仕組みが支えとなっています。

🔵料金

・初期費用 150,000円(税別) 

・月額費用 80円~(税別)/ユーザー

クロスゼロ(crosszero)

クロスゼロは、災害時の安否確認にとどまらず、備蓄管理や避難行動、情報共有、防災教育までを支援するフェーズフリー型の総合防災アプリです。日常から非常時まで活用できる設計で、企業の防災体制強化と事業継続(BCP)をトータルにサポートします。

🔵特徴

①日常でも使える「フェーズフリー」設計

クロスゼロは、災害時だけでなく日常でも役立つ「フェーズフリー」思想に基づいて設計されています。備蓄品の管理、ハザードマップの活用、防災マニュアルの共有など、平時から防災知識を養い、非常時に備える機能が充実しています。これにより、従業員の防災意識を自然に高め、災害発生時の混乱を最小限に抑えることが可能です。

②AIと連携し、リアルタイムに災害を把握

気象庁の公式情報はもちろん、SNSから収集される個人レベルの災害情報もAIが分析し、リアルタイムで通知。一般のニュースでは得られない、より身近で具体的な情報を把握でき、災害の初動対応を迅速化します。

③自動安否確認と家族連携による安心感

地震や津波などの災害が発生すると、自動で安否確認や被害状況のアンケートが配信されます。確認対象は社員だけでなく、その家族まで含まれており、企業としての防災対応だけでなく、社員の安心・安全を家族単位で守ることができます。

④防災教育や訓練への活用も可能

クロスゼロは、社内防災訓練に活用できる「予約安否確認」や「防災トリセツ」などのコンテンツを備えており、防災教育ツールとしても機能します。教育機関での導入事例もあり、災害対応力を高める学習支援にも活用されています。

⑤見やすく、使いやすい設計と無料体験

直感的な操作が可能なインターフェースに加え、30日間の無料体験やオンラインデモも提供されており、導入前にしっかりと機能を確認できます。GOOD DESIGN賞を受賞している点からも、ユーザビリティの高さが評価されています。

クロスゼロは、「備える・知る・つながる・行動する」すべての災害対策を一つにまとめた次世代型防災アプリです。

🔵料金

・ベーシックプラン 66,000円~(年額)

・BCP対策プラン 99,000円~(年額)

・リスクゼロプラン 132,000円~(年額)

失敗しない安否確認システムの選び方5つのポイント

Alertのバナーに触れるビジネスパーソンの手

多くの安否確認システムの中から自社に最適なものを選ぶためには、いくつかの重要なポイントがあります。以下の5つの点を中心に比較検討しましょう。

配信・通知方法の確実性

災害時には通信インフラが不安定になる可能性があります。そのため、安否確認メッセージが従業員に確実に届く仕組みが重要です。

🔵多様な通知手段

メールだけでなく、アプリ通知、SMS(ショートメッセージサービス)、電話自動発信など、複数の通知手段に対応しているか確認しましょう。従業員が普段利用している連絡手段や、災害時でも繋がりやすい方法を選べるものが望ましいです。

🔵自動再送信機能

未回答者に対して自動で再送信する機能があると、確認漏れを防ぐのに役立ちます。

🔵サーバーの安定性

大規模災害時にも安定して稼働できる、堅牢なデータセンターで運用されているか確認しましょう。

従業員の回答しやすさ

安否確認システムは、従業員が迅速かつ簡単に回答できなければ意味がありません。

🔵シンプルな操作画面

直感的に操作できる分かりやすいインターフェースか確認しましょう。特にITツールに不慣れな従業員が多い場合は重要です。

🔵回答方法の選択肢

簡単な選択肢形式での回答だけでなく、状況を具体的に伝えられるコメント入力機能や、GPSによる位置情報送信機能があると便利です。

🔵マルチデバイス対応

スマートフォン、パソコン、ガラケーなど、従業員が利用する様々なデバイスから回答できるか確認しましょう。

管理機能の充実度

管理者は、回答状況をリアルタイムで把握し、集計・分析できる必要があります。

🔵自動集計・リアルタイム表示

回答状況が自動で集計され、ダッシュボードなどで視覚的に分かりやすく表示される機能は必須です。部署別や拠点別での集計ができると、より詳細な状況把握が可能です。

🔵従業員情報管理

従業員情報の登録・更新が容易に行えるか、人事システムなどとの連携が可能か確認しましょう。

🔵権限設定

管理者権限を複数設定でき、部署ごとに管理者を置くなどの柔軟な運用が可能か確認しましょう。

🔵掲示板・指示伝達機能

安否確認だけでなく、従業員への指示伝達や情報共有ができる掲示板機能があると、災害時のコミュニケーションが円滑になります。

費用対効果と料金体系

安否確認システムの導入・運用にはコストがかかります。予算内で必要な機能が利用できるか、費用対効果を慎重に検討しましょう。

🔵料金プラン

初期費用、月額(または年額)費用を確認します。従業員数に応じた従量課金制か、固定料金制かなど、料金体系を理解しましょう。安いだけでなく、機能とのバランスを見ることが重要です。

🔵オプション料金

基本料金に含まれる機能と、別途オプション料金が必要な機能を確認しましょう。特に家族安否確認機能や多言語対応などはオプションの場合があります。

🔵無料プラン・トライアル

無料プランや無料トライアル期間が用意されているか確認しましょう。実際に試用することで、操作性や機能を確認できます。

サポート体制とセキュリティ

導入時や運用中に問題が発生した場合のサポート体制、そして従業員の個人情報を扱う上でのセキュリティ対策は非常に重要です。

🔵サポート内容

電話、メール、チャットなど、どのような問い合わせ方法があるか、対応時間(平日のみか、24時間365日か)を確認しましょう。導入時の設定サポートや操作説明会などの有無も確認ポイントです。

🔵セキュリティ対策

通信の暗号化、不正アクセス対策、データセンターの安全性、プライバシーマークやISMS認証の取得状況などを確認し、信頼できるセキュリティ体制か判断しましょう。

主要安否確認システムの機能徹底比較表

ここでは、代表的な安否確認システムの主要機能を一覧表にまとめました。自社が必要とする機能を比較検討する際の参考にしてください。(※各システムの最新情報は公式サイトでご確認ください)


(✅ =対応 ❌ =非対応 ? =公表情報なし/要問い合わせ)

サービス メール アプリ通知 SMS 自動音声電話 気象庁連携 自動配信 選択式回答 コメント入力 GPS 位置情報 自動集計 未回答者 再通知 掲示板 家族安否 多言語 他システム 連携 無料 プラン / トライアル
セコム安否確認
トヨクモ 安否確認2
Biz安否確認/一斉通報 2週無料
オクレンジャー 30日無料
エマージェンシーコール 英語に対応
ANPIC 英語対応
安否コール
安否LifeMail 30日無料
クロスゼロ

*ANPICには家族安否機能はありませんが、外部公開安否検索機能あります。

*クロスゼロの「他システム連携」は、外部リスク情報「FASTALERT」APIと連携。その他は要問い合わせ

メッセージ配信機能比較

災害時に確実に情報を届けるための配信機能は最も重要です。メール、アプリ通知は多くのシステムが対応していますが、より到達率が高いとされるSMS配信や、固定電話しか持たない従業員にも有効な電話自動音声に対応しているかは確認ポイントです。また、地震発生時に自動で配信を開始する気象庁連携機能は、管理者の負担を軽減し、迅速な初動対応を可能にします。

回答・集計機能比較

従業員が簡単に回答でき、管理者が状況を素早く把握できる機能も重要です。選択式回答に加え、コメント入力やGPS位置情報の送信が可能だと、より詳細な状況把握に役立ちます。自動集計機能や未回答者への自動再通知機能は、管理業務の効率化に不可欠です。

管理・その他機能比較

掲示板機能は、安否確認後の指示伝達や情報共有に役立ちます。家族安否確認機能は、従業員の安心感を高める上で有効です。外国人従業員が多い場合は多言語対応が必要になります。人事システムなど他システムとの連携が可能だと、従業員情報の管理が効率化されます。無料プランやトライアルの有無も、導入検討の初期段階では重要な比較ポイントです。

安否確認システムの料金相場と価格比較

COSTの文字と虫眼鏡

安否確認システムの導入を検討する上で、費用は重要な要素です。ここでは、一般的な料金相場と価格比較のポイントを解説します。

初期費用と月額費用の目安

安否確認システムの料金体系は、主に初期費用と月額(または年額)費用で構成されます。

🔵初期費用

システム導入時の設定やアカウント発行などにかかる費用です。無料のサービスもあれば、数万円~数十万円程度かかる場合もあります。

🔵月額費用

システムの利用料として毎月発生する費用です。従業員数(ID数)に応じた従量課金制が一般的ですが、機能に応じた固定料金制の場合もあります。相場としては、従業員100名規模で月額数千円~数万円程度が目安となりますが、機能やサポート内容によって大きく異なります。

従業員規模別料金プラン比較

多くの安否確認システムでは、利用する従業員数に応じて複数の料金プランが用意されています。

🔵小規模企業向け

従業員数が数十名程度の中小企業向けには、比較的安い価格帯のプランや、基本機能に絞ったシンプルなプランが提供されていることがあります。

🔵中~大規模企業向け

従業員数が数百名~数千名規模になると、ID数に応じたボリュームディスカウントが適用される場合があります。また、より高度な管理機能やカスタマイズ、手厚いサポートが含まれるプランが用意されていることが多いです。

自社の従業員規模に合わせて、最適なプランを提供しているサービスを比較検討しましょう。

有料オプション機能の費用

基本プランに含まれない特定の機能を利用する場合、別途オプション料金が発生することがあります。

🔵主なオプション例

家族安否確認機能、SMS配信通数追加、多言語対応、電話自動音声発信、高度なセキュリティ機能、専任サポートなど。

🔵確認ポイント

自社に必要な機能が基本プランに含まれているか、オプションとして追加する必要があるかを確認し、トータルの費用を算出することが重要です。

無料プランあり安否確認システム比較と注意点

FREEの文字

コストを抑えたい企業にとって、無料で利用できる安否確認システムは魅力的な選択肢です。しかし、導入前に知っておくべき点もあります。

無料プラン提供サービス例

安否確認システムの一部では、無料プランが提供されています。

安否確認 for LINE WORKS

安否確認 for LINE WORKSは、災害発生時にチャットbotが自動で社員にメッセージを送信し、安否状況の確認と集計を行う安否確認ソリューションです。

【主な特徴】

1.ID不要の質問形式で安否確認を実施。
2.代理回答により一括確認も可能。
3.LINE WORKS掲示板でBCP方針や行動指示を共有。
4.リアルタイム集計で状況を即時把握、特定社員のフォローも対応。
5.災害訓練用メッセージの送信にも対応。

e-安否(株式会社ラビックス)

概要:​企業向けの安否確認システム。

無料プランの特徴:

・最大20名まで無料で利用可能。

・基本的な安否確認機能を提供。

・位置情報の自動送信機能あり。

・アプリは非対応で、Webブラウザからの利用。

注意点:​20名を超える場合は有料プランへの移行が必要です。

Google パーソンファインダー

概要:​Googleが提供する災害時の安否確認サービス。

無料プランの特徴:

・完全無料で利用可能。

・「人を探している」と「安否情報を提供する」の2つの機能を提供。

注意点:​登録された情報のみが検索対象となり、企業向けの機能はありません。

災害用伝言ダイヤル(171)

概要:​NTTが提供する災害時の音声メッセージサービス。

無料プランの特徴:

・災害時に無料で利用可能。

・音声メッセージの録音・再生が可能。

注意点:​個人間の利用を想定しており、企業向けの機能はありません。

災害用伝言板(web171)

概要:​携帯電話各社が提供する災害時のテキストメッセージサービス。

無料プランの特徴:

・災害時に無料で利用可能。

・テキストメッセージの送受信が可能。

注意点:​個人間の利用を想定しており、企業向けの機能はありません。

有料プランとの機能制限比較

無料プランは、一般的に有料プランと比較して機能が制限されています。

🔵利用者数制限

登録できる従業員数に上限がある場合が多いです。

🔵機能制限

自動配信機能、詳細な集計機能、掲示板機能、家族安否確認機能などが利用できない、または制限されていることがあります。

🔵サポート制限

電話サポートが受けられないなど、サポート体制が限定的な場合があります。

🔵広告表示

サービス画面に広告が表示される場合があります。

無料プラン導入時の注意点

無料プランを導入する際は、以下の点に注意が必要です。

🔵必要な機能が揃っているか

自社のBCP対策として最低限必要な機能(確実な配信、基本的な集計など)を満たしているか確認しましょう。

🔵将来的な拡張性

将来的に従業員数が増加したり、より高度な機能が必要になった場合に、有料プランへスムーズに移行できるか確認しておきましょう。

🔵運用体制

機能がシンプルな分、手動での作業が増える可能性があります。管理者の運用負荷も考慮しましょう。

🔵セキュリティ

無料であっても、セキュリティ対策が十分か確認することは重要です。

無料プランは、安否確認システムの導入効果を手軽に試したい場合や、ごく小規模な企業には有効な選択肢ですが、機能制限やサポート体制を理解した上で、自社の要件に合致するか慎重に判断しましょう。

安否確認システム導入のメリットと注意点

 エンタープライズ・リソース・プランニング 未来都市を背景にしたビジネス・インテリジェンス・コントロール・パネル・マーケティング。ERP。

安否確認システムを導入することは、企業にとって多くのメリットがありますが、一方で注意すべき点もあります。

BCP強化と事業継続性の確保

🔵迅速な安否確認

災害発生時に、電話やメールよりも迅速かつ効率的に全従業員の安否確認が可能になります。

🔵状況把握と意思決定

従業員の被災状況や出社可否などをリアルタイムで把握できるため、事業復旧に向けた迅速な意思決定が可能になります。

🔵BCPの実効性向上

安否確認はBCP(事業継続計画)の重要な要素です。システム導入により、計画の実効性を高めることができます。

従業員の安全確保と安心感向上

🔵確実な連絡手段

災害時でも繋がりやすい多様な連絡手段を提供することで、従業員の安全確保に貢献します。

🔵企業への信頼感

 会社が従業員の安全を気にかけているという姿勢を示すことで、従業員のエンゲージメントや企業への信頼感を高める効果も期待できます。

🔵家族の安心

家族安否確認機能があれば、従業員本人だけでなく、その家族の安心にも繋がります。

導入・運用時の注意点と対策

🔵従業員への周知と教育

システム導入の目的や使い方について、事前に従業員へ十分な説明とトレーニングを行う必要があります。個人情報の登録に抵抗を感じる従業員もいる可能性があるため、丁寧な説明が求められます。

🔵定期的な訓練の実施

いざという時にシステムをスムーズに利用できるよう、定期的に安否確認訓練を実施し、操作に慣れておくことが重要です。訓練を通じて、連絡先情報の更新漏れなどもチェックできます。

🔵個人情報管理の徹底

 従業員の氏名、連絡先などの個人情報を扱うため、セキュリティ対策が万全なシステムを選び、社内でも適切な管理体制を構築する必要があります。

🔵形骸化させない運用

導入して終わりではなく、担当者を明確にし、定期的な情報更新や訓練を行うなど、継続的に運用していく体制が必要です。

まとめ

安否確認システムは、災害発生時における従業員の安全確保と事業継続のために不可欠なツールです。多くの安否確認サービスが存在するため、自社の規模、予算、必要な機能、従業員の状況などを考慮し、最適なシステムを比較検討することが重要です。

この記事でご紹介したおすすめランキングや選び方のポイント、機能比較表、料金相場などを参考に、ぜひ自社にぴったりの安否確認システムを見つけてください。無料プランやトライアルを活用して、実際の操作感を試してみるのも良いでしょう。

適切な安否確認システムを導入し、定期的な訓練を行うことで、万が一の災害に備え、企業と従業員の安全・安心を守りましょう。

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