投稿者: 組織の規模が大きくなると、それだけ抱える社員の数も増えるため、人事評価にフラットな基準を設ける必要が出てきます。
適切な人事評価制度を組織に定着させなければ、社員のモチベーションを維持することが難しくなったり、より良い条件を提示する他社への転職が進む可能性もあります。
この記事では、適切な人事評価の方法や、人事評価に役立つツール、そして人事評価制度の策定をサポートするコンサルティング会社について、解説します。
人事評価制度とは
そもそも人事評価制度は、社員の組織への貢献度や能力を客観的に評価するための仕組みです。
人事評価を実施するのは、年に1〜2回程度と決してその頻度は高くありませんが、評価に基づいて社員の待遇が決定されるため、丁寧かつ説得力のある評価の実施が求められます。
人事評価の基準は企業によって異なるため、あらゆる組織に通じる絶対評価基準があるわけではありません。しかし、人事評価は、客観的にみても評価に値すると考えられる人物を高く評価できる仕組みを備えている必要があり、経営者や意思決定力のある人物の主観に依拠しないルールを定めておくことが理想です。
人事評価の目的
人事評価の目的は、主に以下の3つを達成するためとされています。
理想的な人材の育成を実現するため
人事評価は、社員の現在の能力を正しく評価することはもちろん、今後の伸び代をさらに育てていく上でも重要な仕組みです。
人事評価制度が正しく機能していると、その社員ができていることと、できていないことを明らかにできるので、人材育成において一人一人にどんな対応が必要なのかを正しく認識できます。
その社員の得意分野を理解できれば、彼らの強みをさらに引き出せるとともに、弱点を克服し、総合能力にも長けた人材へと育てることができます。
正しい人材配置を実現するため
人事評価によって社員の適性や得意分野などが分かれば、適材適所の人材配置を実現できます。社員の強みを活かせる場所を与えることで、その社員の会社への貢献度をさらに高め、より良い評価を与えられるようにもなるでしょう。
社員が自分の力を発揮できる場所に配置されれば、会社にとって利益が生まれるだけでなく、会社がその社員にとってもやりがいのある職場となり、「いつまでもこの職場で働いていたい」という気持ちが生まれます。
職場に愛着が湧けば、離職率の低下につながるので、転職者が多数現れる事態を回避できます。
企業の建設的な成長を促すため
企業が建設的な成長を目指す上でも、適切な人事評価制度の確立は必要です。自社の目的と合致した人事評価制度を確立することで、自社の成長と従業員の成長が直結し、従業員のモチベーションを高めることと企業の成長が直接繋がります。
人事評価の基準と企業の目的が合致していない場合、従業員は「こんなに頑張っているのに会社には評価されない」という不満を抱えてしまう原因を作りかねません。
組織の発展を支えるのは社員である以上、会社の目的にとって正しい人事評価制度を構築することが重要です。
人事評価制度が機能しない原因
人事評価制度を設置しているものの、今ひとつ機能せず、上にあげたような目的を達成できないと感じている担当者の方も少なくありません。人事評価制度が機能していない原因としては、主に以下の2つの理由が考えられます。
制度上の問題を抱えている
1つ目の理由は、制度上の問題です。そもそも人事評価が客観性に欠ける場合、社員は、正しい評価を期待できず、モチベーションの向上や能力開発は進みません。
また、前述しましたが、評価制度そのものは丁寧に作られていても、自社の経営戦略と乖離した評価基準の場合、評価対象である社員が、結果的には活躍できない状況に陥りかねません。
あるいは、報酬や等級制度と人事評価が噛み合っていないケースも考えられます。高く評価されているのに、等級は上がらず、ボーナスも昇給も期待できないとなると、人事評価制度は形骸化してしまうでしょう。
運用上の問題を抱えている
人事評価制度を正しく構築できても、運用上の問題を抱えていると、正しく機能することは望めません。
評価を下す側の担当者が運用上の問題を抱えていると、社員の適切な評価は行えません。
また、評価を細かく設定しすぎて、評価基準が煩雑化してしまい、丁寧な評価が行えなくなっているケースもあります。この場合、評価担当者の業務負担が大きく、十分な評価の時間がないということも考えられます。
評価そのものの質が低い場合もあります。社員に対するフィードバックが雑になったり、納得感のない評価を与えてしまったりと、社員のモチベーション向上に貢献できません。
人事評価を健全にするためには、仕組みの改善はもちろんですが、運用する環境や研修も必要であることを理解しておきましょう。
主な人事評価の方法
人事評価制度を正しく構築するにあたって、多くの企業で採用されているのが以下の3つの評価方法です。
MBO(目標管理制度)
MBOはManagement By Objectivesの略称で、社員が自発的に目標を設定し、その目標の達成度合いを評価に考慮する仕組みです。
目標を具体的に定めるとともに、達成期日についても細かく決めることで、より具体性があり客観的な評価を下せます。
MBOの導入は、社員が自発的に目標を設定するので、高いモチベーションで目標達成に向けて働けるだけでなく、その目標が直接企業の成長に貢献するものであるため、企業と社員が同じ方向を向いて成長できる点が評価されています。
一方、達成目標が目標設定時に細かく定められているため、企業の経営方針が変わった場合などはその都度修正の必要があり、モチベーションを低下させてしまう可能性もあります。
360度評価(多面評価)
360度評価は、複数の社員が一人の社員を評価する方法です。上司の一存で評価が決定されることはなく、周囲の判断によって評価が決まるので、客観性や納得感のある評価が期待できます。
上司では気づけなかった、同僚や近い現場で働いているからこその視点で評価を受けられるので、縁の下の力持ちでも評価されやすいという利点があります。その一方で、現場社員への負担を増やしてしまう可能性がある点では注意が必要です。
コンピテンシー評価
コンピテンシー評価は、社内で高い成果を挙げている社員をモデルとして、彼らとどれくらい能力に差があるのかによって評価を下す手法です。
コンピテンシー評価は、既存の社員をモデルにした評価を客観的に下すため、基準が明確になっていることから、納得感のある評価を行いやすいのが強みです。一方で、モデルとなる従業員の選定に失敗したり、評価基準が曖昧だと、正しい評価が得られないことがあるので、気をつけなければいけません。
人事評価に役立つツール
人事評価を丁寧に行うとなると、業務を全て手動で行うのは困難です。ここでは人事評価をサポートするツールについて、代表的な製品をご紹介します。
HRBrain
HRBrainは、人事評価ツールとしては最もポピュラーな製品の一つです。人事評価の集計作業を自動で行えるため、人事担当者の業務負担を大幅に削減できます。業務の進捗管理は自動で行えるので、マネジメントにかかる負担も小さいのが特徴です。
人材データを統合して管理し、組織的な人事戦略や意思決定の強力なサポートをしています。
公式サイト：HRBrain
カオナビ
人事評価ツールの中では代表的な製品で、組織内の人材を可視化するとともに、人材データベースを統合して管理できるのが特徴です。導入企業は、中小企業から大企業まで幅広く、組織のスケールを問わず導入し、活躍が期待できます。
上で紹介したような各種評価制度に標準対応しており、すでに実装している評価制度を継続して使いたいという場合でも安心です。
これまでの実績や研修参加経験などをもとに、最適な人材配置や育成プランの検討を効率よく進められると定評があります。
公式サイト：カオナビ
人事評価を支援するコンサルティング会社
人事コンサルティング会社では、人事評価制度の構築を支援しています。ここでは、人事評価支援サービスを提供するコンサルティング会社を２つご紹介したいと思います。
あしたのチーム
あしたのチームは、クラウドツールの活用と評価制度の構築で、人と組織の成長を支援するサービスを提供しています。
従来の働き方はもちろん、ジョブ型やテレワークといった新しい働き方を導入している企業でも相談可能なサービスであるため、組織の規模や形態を問わず、社員の働きがいを高めコミュニケーションを促進できる組織へと成長できます。
公式サイト：あしたのチーム
HiManager
HiManagerは、リアルタイムのフィードバックで、確実な組織活動の支援を実現するコンサルティング会社です。
優れたプラットフォームを使った人事評価の実現はもちろん、コンサルティングサービスを通じて自社に合わせた評価制度構築もできるので、まだ人事評価制度が固まっていないという組織でも安心して相談できます。
公式サイト：HiManager
コンサルティングを活用するメリット
高い専門性を持つコンサルタントをすぐにアサインできる点、さらにコンサルティングの期間や求める成果をあらかじめ定めることができるためコストが見えやすい。外部コンサルタントが持つノウハウや知識で社内の人材を育成できるというメリットがあります。
コンサルティングを活用するデメリット
コンサルティング会社は価格を高めに設定していることが多く費用が高い点。場合によっては、コンサルティング会社に制度運用面においても依存してしまう点。依頼するコンサルティング会社が自社の求めるところに合致しているか、方向性があっているかを見極めないとコンサルティングが無駄になるというデメリットもあります。
まとめ
人事評価制度を正しく構築することは、離職率の低下や社員のモチベーション向上に大きく寄与するため、優先的に改善したい取り組みです。また、評価制度を正しく活用するためには、社員の研修や評価方法の周知を徹底し、制度が正しく機能するよう促す必要があります。
人事評価制度の改善には、人事評価をサポートするツールや、コンサルサービスを活用するのも有効です。必要に応じて、これらのサービスを有効活用しましょう。
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