SDGsの取り組み方が高く評価されている企業9社を紹介！

SDGsの目標には「貧困を失くすこと」「飢餓をなくすこと」「ジェンダーの格差をなくすこと」など、さまざまなものがあります。この目標は世界全体で取り組まなければいけないもののため、SDGsに取り組む企業は社会に対して責任を果たす企業として認識され、企業イメージの向上に効果があります。

しかし、どのように取り組めば良いかと悩む企業が多いです。そこで、今回はSDGsの取り組み方が高く評価されている企業事例を紹介します。ぜひ、SDGsの取り組み方の参考にしてみてください。

Contents

SDGsの取り組みの評価が高い企業
ユニークなSDGsの取り組みが評価されている企業
SDGsの取り組みが評価されている海外企業
まとめ

SDGsの取り組みの評価が高い企業

SDGsへの取り組みが高く評価されている企業を参考にすれば、ヒントになることが多いです。そこで、2021年7月にブランド総合研究所が発表した「企業版SDGs調査2021」でランキングに入賞した企業の取り組み事例をご紹介します。

(参考資料：DIAMOND online「SDGsへの取り組みの評価が高い企業ランキング2021【全100位・完全版】」)

トヨタ自動車

（出典元：トヨタ自動車オフィシャルサイト）トヨタ自動車は環境に優しい車づくりの事業活動が高く評価されて、2年連続1位を獲得しています。

環境に優しい車づくりをすることで、住みよい地球と持続可能で豊かな社会を実現できることが高く評価されている理由です。

取り組みの具体例として、水素エネルギーの活用が挙げられます。同社は水素を燃焼させて動くエンジン開発に取り組んでおり、成功すれば環境に対する負荷が圧倒的に少なくなります。同社が”日本を誇る世界的企業”と呼ばれるのは、このような自動車開発の取り組みが世界からも支持を集めているためです。

（参考資料：Yahoo!JAPANニュース「改めてSDGsに本気で取り組む世界の「TOYOTA」に注目」）

ユニクロ

（出典元：ユニクロオフィシャルサイト）ユニクロは2001年度に社会貢献室を設置して、障がい者雇用や難民への医療支援などさまざまな取り組みを行い、SDGsとして高く評価されている企業です。

2021年2月には20年間の取り組みをまとめた「サステナビリティレポート2021」を発表しましたが、25カ国に翻訳してSDGsに関するグローバル発信を行いました。SDGsの取り組み方の参考になると大きな影響力を持つ企業です。

今後の取り組みとしては、再生プラスチックから製造したドライEXポロシャツなど地球への負荷がかからない製品開発を行うと発表しています。

（参考資料：日経XTREND「ユニクロが「緑のドラえもん」でサステナビリティーを世界に訴求」）

サントリー

（出典元：SUNTORYオフィシャルサイト）サントリーは、飲料業界の中でも積極的にSDGsに取り組んでいる企業として知名度を誇ります。その理由は、プラスチック使用量の削減に貢献しているためです。

具体的な取り組みを説明すると、山梨県の4つの市（甲府・笛吹・山梨・甲州）と同社はSDGs推進を図ると共同宣言し、4市でリサイクルされるペットボトル260トンがサントリー製品で使用するペットボトルに再生されています。また、2022年4月からは、ラベルレス商品販売のテスト販売を開始しました。このような取り組みで、プラスチック使用量を削減しています。

（参考資料：Yahoo!JAPANニュース「ペットボトルからペットボトルを作るリサイクルに取り組むＳＤＧｓ共同宣言　山梨」）

ユニークなSDGsの取り組みが評価されている企業

企業の中には、ユニークなSDGsへの取り組みが評価されている企業も存在します。これらの企業の取り組み方を把握しておけば、アイデアの参考になることでしょう。ぜひ、参考にしてみてください。

三本珈琲

（出典元：三本珈琲オフィシャルサイト）三本珈琲は、コーヒーを焙煎するロースターとして企画・製造・物流の体制を確立している企業で、2021年には、サステナビリティ推進室を設置したことで大きな注目を浴びています。

サステナビリティ推進室では、パート職員を含めた全従業員向けのSDGs教育が行われており、全員参加型の食品ロス削減推進モデルが誕生しました。そのモデルから誕生したのが、「三本珈琲オリジナルブレンド」です。品質には問題がないが製品にできなかった規格外品の珈琲を商品にしたものです。

また、珈琲の焙煎作業時に発生する薄皮は、動物園の床敷材として活用するなど、全従業員で廃棄ロスに取り組んでいます。食品会社がサステナビリティ推進室を設置しているのは稀で、農林水産省からも評価されています。

(参考資料：農林水産省「始まった食品事業者の取組」)

energy closet

（出典元：energy closetオフィシャルサイト）energy closetは、服を売らないブランドとして誕生したアパレル会社で、事業内容がSDGsに沿っていると大きな注目を浴びている企業です。不要になった洋服を3着持っていくと、会場にある古着3着を持ち変えることができる企画を運営しています。

このようなビジネスを展開した理由は、同社の対象がZ世代であり、新世代のブランド観を実現したかったためです。Z世代は物の所有から物による体験へ価値観が切り替わっており、この顧客ニーズに対応したビジネスとして高く評価されています。

衣類を捨てずに再利用させるという環境を考えた事業内容となっています。

(参考資料：日経XTREND「「服を売らない」「店舗もない」異例のブランドなぜZ世代に響く？」)

アサヒ

（出典元：もぐカップオフィシャルサイト）アサヒグループがサステナビリティ推進を加速しており、2022年1月1日に新会社のアサヒユウアスを新設しました。同社はSDGs関連の事業を進める新会社で、丸繁製菓と「もぐカップ」を共同開発しました。もぐカップは「飲み物を飲んだ後に、カップが食べられたらゴミが出ない」というアイデアで開発された商品です。単なる面白さではなく、ゴミを減らしたいという想いを伝えたいということで、トントン拍子で共同開発の話が進みました。もぐカップはお酒との相性がよく、ヒットの予感がすると大きな話題を集めています。

(参考資料：日経XTREND「「生ジョッキ缶」開発者が「食べられるカップ」　ヒットの舞台裏」)

SDGsの取り組みが評価されている海外企業

日本企業のSDGsの取り組みを紹介してきましたが、SDGs達成状況を分析したレポート「Sustainable Development report」によると、日本は第18位です。SDGsに取り組んでいる国としては、フィンランドやスウェーデン、デンマークなど上位3位が北欧の国が占めています。北欧の国の企業では、どのようなSDGsの取り組みが行われているのでしょうか？次に、SDGsへの取り組みが評価されている海外企業をご紹介します。

wefood

(出典元：wefoodオフィシャルサイト）wefoodとは、デンマーク発祥の世界で初めて設立された食品ロス専門スーパーです。廃棄予定の食品をスーパーマーケットやオンラインスーパーから収集して、市場価格の30％～50％引きで販売することで食品ロス削減を実現しています。

具体的に説明すると、賞味期限の過ぎてしまった飲料、お菓子、缶詰、調味料、消費期限に迫った生鮮食品が販売されています。また、パッケージの破損で販売できなくなった商品なども販売されていることが大きな特徴です。食品ロス削減に努める徹底ぶりが高く評価されています。

（参考資料：ロスゼロ「世界初！デンマークの食品ロス専門スーパー「Wefood」とは？」）

Too Good To Go

（出典元：Too Good To Goオフィシャルサイト）Too Good To Goは、飲食店やスーパーマーケットで発生してしまった、食べられるのに捨てられてしまう食べものを消費者に割安で提供しているプラットフォームを運営しています。

Too Good To Goのアプリをダウンロードすれば、近くの店舗で割安提供されている情報が調べられ、商品を選びネット決済で購入し、指定した時間帯に店舗へ行けば受け取れるサービスです。Too Good To Goは、50％以上のスーパーマーケットが加盟をしており、食品ロスに大きく貢献する事業として大きな注目を浴びています。

(参考資料：ISEAS FOR GOOD「飲食店のフードロスをレスキュー。ヨーロッパで話題のアプリToo Good To Go」)

SPINNOVA

（出典元：SPINNOVAオフィシャルサイト）SPINNOVAは、SDGsへ大きく貢献できる企業として約31億円の資金調達に成功しています。木材パルプや藁などの天然素材から、セルロース繊維を精製する技術を開発しているため、注目を浴びているのです。この開発が成功すれば、有害物質を使わず、廃棄物を出さずにリサイクル可能で、服から服へと循環する無限ループが可能になるとし、世界中のアパレル業界から注目を浴びています。